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学生を惹きつける3つの秘訣！内定から入社までの期間に企業がやっておくべきこと
更新日：2023/12/22
コロナ禍による採用・就職活動のオンライン化や、１day仕事体験・キャリア支援プログラムなどを含めた「インターンシップ類」を実施する企業の増加により、採用・就職戦線は早期化しています。
企業によっては、もう既に24卒、25卒への内定出しを行っているのではないでしょうか？
しかし、早期に内定や内々定を出しても入社をしてもらえるとは限りません。入社までは学生を惹きつけておく工夫が欠かせないのです。
今回は、新卒採用担当者必見の内定から入社までに学生を惹きつける3つの秘訣を解説します。
新卒の早期離職や「思っていた人材違った」など、悩みを抱えている採用担当者も多いのでは？
25卒のデータや傾向をもとに、新卒採用の成功ポイントを解説！
目次
学生の内定獲得状況
株式会社学情は2024年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象に就職活動に関するインターネットアンケートを実施し、「内々定の獲得状況」について調査結果を発表しました。（※1）
上記調査によると、3月末時点では49.3%の学生が「内定を獲得した」と回答しました。前年同時期での回答は35.0%であったのに対して大幅に上回っており、内定出しの早期化がさらに顕著になっていることが読み取れます。
しかし、同調査では、約半数が現在内々定を獲得している企業に入社意思がないと回答しています。企業は内定を出して満足するのではなく、自社の志望意欲を高める選考や工夫を行う必要があると言えるでしょう。
※1：株式会社学情 「インターネットでのアンケート調査」
就活生が不安に思っていること
就職活動をしている学生が不安に思うことには以下のことが挙げられます。
- 「自分の強みや、自分が何に向いているか分からない」
- 「自分が何をしたいか、どんなキャリアを歩みたいかがわからない」
- どんな人が働いているのだろうか？
実際に働いた経験がない学生は、企業に対して不安を抱えることは多いです。企業は選考や面談を通して、自社の魅力や情報を伝えていくことで、不安を解消し、志望意欲を高める必要があります。さらに、内定出しを行った後も、入社するまで自社で働く意欲を掻き立てることが重要です。入社後のミスマッチによる早期離職を防ぐために、内定を出した後の段階でもさまざまな工夫が必要なのです。
内定から入社まで学生を惹きつける3つの秘訣
【1】内定ブルー対策として採用動画の活用
Z世代の就職活動は、SNSを通じて情報収集をすることが増えています。そのなかでも、動画の需要が高いことが株式会社ジェイックの「20～30代が就活の情報収集に利用しているメディア」調査によりわかります。（※2）
調査によると、就活の情報収集に利用しているメディアの1位は55.7％で「YouTube」、2位は41.0％で「Twitter」、3位は16.0％で「Instagram」でした。
採用活動における動画での情報発信は欠かせなくなってきていると言えるでしょう。
説明会での活用だけでなく、内定ブルー対策としてより企業理解を促したり、自社のカルチャーを楽しんでもらえるように動画を準備しておくなど、採用動画の活用方法はさまざまです。
目的や使用シーンに応じた動画コンテンツを作成・活用することが重要です。
※2：株式会社ジェイック 「20～30代が就活の情報収集に利用しているメディア」
【2】理念の浸透やキャリアサポートについて共有
ウォンテッドリー株式会社の調査によると、学生は企業選びにおいて、採用担当者は学生の選考において、近年の採用現場では「パーパス」の重要性が高まっている傾向があります。（※3）
同調査によると、就職活動の際に重視するポイントは「共感できるパーパスを持っている会社で働くこと」が70％で1位でした。続いて「自己成長性（69%）」、「給与水準（52%）」が上位にあがりました。また、採用担当者の90％が採用におけるパーパス共感度を重視していると答えています。
この調査結果より、自社のパーパスとなり得る企業理念や社長の想いは選考の段階から伝え、内定時には理解・把握済みの状態であることが望ましいと言えるでしょう。特に、新卒採用では、「自分が何をしたいか、どんなキャリアを歩みたいかがわからない」と悩む学生は多いです。そのような時に、自社の掲げるパーパスを軸に面談や思考を巡らせることで、自社で働く意義を見出し、キャリアを描きやすくなります。
※3：ウォンテッドリー株式会社「就職活動と長期インターンシップに関する調査」
また、採用活動から理念共感を促すことができる採用手法に「社長就活」があります。
詳しくは以下よりご確認ください。
社長就活の詳細はこちら！
【3】内定時期から研修の実施
企業の採用課題のうち「自社への定着と早期離職」に悩みを感じている企業はとても多いです。その対策として、内定期間から教育機会の提供をしているという企業が多いことが、株式会社ベネッセコーポレーションの調査でわかります。（※4）
調査結果によると、内定期間から教育機会の提供をしているという企業は50.7％で、その実施目的の44.5％が内定辞退や早期離職を防止するためと回答しています。
研修の形式は先述したように動画の活用も有効です。学生は足を運ぶという手間が省け、参加率が高くなる傾向があるため、対面だけでなくオンラインでの研修を企画しても良いでしょう。また、ウォンテッドリー株式会社の調査によると、「企業の人とカジュアルにフラットな雰囲気で出会えるイベント」の需要もあるようです。内定辞退を防ぐためには、研修だけでなくイベントの企画も効果的です。（※5）
※4：株式会社ベネッセコーポレーション 「2023年度新人研修に関する意識調査」」
※5：ウォンテッドリー株式会社 「就職活動と長期インターンシップに関する調査」
まとめ
24卒の採用活動はますます活発になっている昨今、新卒採用担当者は内定承諾はもちろん、入社をしてもらえるまで油断はできません。
Z世代である24卒・25卒は動画との相性が良く、採用活動をはじめ、内定出しから入社までの期間でも大いに活用できるでしょう。
自社とマッチした意欲のある人財採用を目指して、内定者にしっかりとアプローチしていきましょう。
