高卒採用における職場見学に来てもらえない時に見直すべき３つのポイント

職場見学とは

「職場見学」とは、学生が就業を検討している企業先を訪問し、実際の職場の雰囲気などを見学することを指します。

高卒採用は大卒採用と比べると生徒と企業間の接触は制限がされており、企業は数少ないコミュニケーションの中で採用活動を行わなければいけません。
学生が応募前の職場見学を行うことは、職業や職場への理解を深め自分の目で応募先を選ぶ良い機会となります。また、企業の理解を深めることにより就職後の早期離職の防止も期待ができます。

職場見学につなげるための3つの改善ポイント

当たり前ではありますが、学生本人が職場見学を望まない限り、企業からアピールすることはできません。そのため、企業は学生にとって魅力的な情報を与え、興味を惹く必要があります。
ここでは、職場見学における“集客”のポイントを解説します。

【1】自社の強みや魅力の訴求

学生や高校の先生が魅力的に感じる情報発信をできているか、が高卒採用の成功の秘訣となります。しかし、企業が打ち出したい情報ばかりを発信していては、学生や先生に訴求できるとは限りません。
例えば、企業が「アットホームな環境だから馴染みやすい」という発信をしたとしても、「実際に高卒から入社した社員はいるのだろうか」「社員たちの人間関係はどのような雰囲気なのだろうか」という情報は汲み取ることができません。ターゲットがどのような情報を欲しているのか、も加味したうえで訴求ポイントを選定していくことが重要です。

【2】学校訪問の見直し

学校の先生と関係構築できる訪問を実施できているかを見直しましょう。具体的には、先生との対面の場のマナーはもちろんですが、採用したい学生像や活躍している人材要件を先生にしっかりと伝えられているかを重点的に確認しましょう。限られた時間の中で、会社の自己紹介と事業内容、働く環境、活躍している人材など伝えなければならないことが多いため、要点を絞り時間配分を意識する必要があります。また、一方的に話す時間にならないように注意することもポイントです。高卒採用は学校の先生との関係構築が採用成功のポイントとなります。学校の先生と直接会って話すことができる学校訪問の場は、関係構築や情報収集の機会となるため有効に活用することが大切です。

【3】ツールの見直し

自社への惹きつけを後押しする採用ツールの中でも、採用動画と採用パンフレットは主流です。しかし、採用動画と一口に言っても、会社の紹介動画や、活躍メンバーのインタビューなどその目的と種類はさまざまです。学生に一番見てもらいたい動画はどれなのか、先生に必ず確認してもらいたい動画はどれなのか、動画を見る導線や情報を把握する順番はこれで良いのか、今一度見直すことをおすすめします。
また、採用パンフレットについてもある程度志望意欲が高まった状態でないと、隅から隅まで読み込む学生は残念ながら少ないことが考えられます。企業は一番伝えたい情報を、目で追えるように構成することがポイントです。

高卒採用に有効な採用ツール3選

採用パンフレット

採用パンフレットは、採用活動の中でも主流のツールです。学校に配布をすることで、先生だけでなく学生にもコピーして配布してくれるかもしれません。
近年では、「オヤカク」と言って、内定承諾や就職先の決定に保護者の意向が絡んでくることが多い傾向にあります。採用パンフレットは保護者が読むことも前提として作成することが重要です。

採用動画や採用ホームページ

昨今、主流になってきている採用ツールに採用動画や採用ホームページが挙げられます。「Youtube」や「TikTok」などショート動画が台頭する近年では、採用動画は学生との親和性が高く、言葉では伝えづらい雰囲気や企業カラーなどを短時間で訴求することができます。また、採用ホームページにおいては、企業のブランディングイメージはもちろん、採用パンフレットや動画で伝えきれなかった情報も包括的に訴求することができるため、採用活動には欠かせないツールとなってきています。

ナビサイト

求人サイトへの掲載フォーマットは、学生や保護者が重視するポイントをはじめ、一目で求人の魅力ポイントがわかる構成になっているため、書きかたによっては情報を漏れなく伝えることができ、ターゲットに訴求をすることができます。
学校を通した就職活動が一般的とは言われているものの、近年ではZ世代特有のインターネットリサーチ力を基に応募できる企業を探している学生も多い傾向にあります。
学生の傾向に合わせて、ハローワークだけでなくナビサイトの活用も検討することも重要です。

まとめ

学生に「職場見学」に来てもらうためには、求人票や採用ツールなどを駆使し、自社の魅力を最大限に伝えていくことが重要です。「職場見学」を希望する学生がいない場合は、企業の一方的な発信になっているケースが考えられます。まずは自社の訴求ポイントを見直す必要があるでしょう。
なお、高校の先生の協力は必要不可欠になるため、学校との関係性づくりも併せて行うように注意しましょう。