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Web媒体と紙媒体の違いとは?それぞれの特性を徹底解説!

2022/05/12

新たな人材を採用するにあたって、求人情報を広く告知し、応募数を獲得するために、多くの企業が利用している「求人媒体」。
その種類はさまざまですが、大きく分けると「Web媒体」と「紙媒体」の2つに分けられます。

インターネットが普及し、Web媒体の求人広告が主流になりつつありますが、全てのターゲットの獲得に向いているわけではありません。
それぞれの持つ特性を理解したうえで、自社に適した求人媒体を選定することが、採用の成功につながるのです。


今回は、「Web媒体」と「紙媒体」の違いや、それぞれが持つ特性について詳しく解説します。

求人媒体とは?

求人媒体とは、企業の求人情報を掲載し、求職者や学生からの応募を集める媒体のことを指します。 
具体的には、民間企業が運営する「求人情報サイト(求人広告)・ナビサイト」、「求人情報誌」、「新聞折り込みチラシ」や、公共機関が運営する「ハローワーク」などが挙げられます。 

効率的な採用活動を行なうためには、求職者に多く利用されている採用手法を知っておくことが重要です。 

※1:株式会社リクルート ジョブリサーチセンター「求職者の動向・意識調査2021」 
https://jbrc.recruit.co.jp/data/pdf/kyushokusha_211222.pdf 

株式会社リクルートが運営するジョブリサーチセンターの「求職者の動向・意識調査2021」によると、仕事を探す際に利用した求人情報源として「求人情報サイト」と回答した求職者が76.7%、「ハローワーク」が33.8%、「無料の求人情報誌(フリーペーパー)」が19.9%、「新聞の折り込みチラシ」が11.9%という結果が出ています。(※1) 

上記調査より、求人媒体のなかでも「Web媒体(求人情報サイト)」や「紙媒体(求人情報誌や折込チラシなど)」は、求職者に最も利用されている求人情報源といえます。 
また、求職者の利用率が高いことから、母集団形成力が高いともいえるでしょう。 

Web媒体が持つ特性

【特性1】採用ニーズに応じて、幅広い層へ訴求ができる

Web媒体はパソコンやタブレット、スマートフォンなど、インターネットにアクセスできる端末や環境が整っていれば、誰でも閲覧がすることができます。 
求職者は基本的に無料で利用できるので、全国の潜在層を含む求職者へ、幅広く自社の求人を認知してもらうことが可能となります。 

また、求人サイトにはそれぞれのユーザーターゲットが存在するため、検索軸も豊富に用意されているケースが多いです。 
業界や職種、時給や年収、休日休暇といった希望の条件に合致した求人が見つけやすくなることで、自社にマッチした人材の応募が集まりやすいというメリットがあります。 

さらに、紙媒体と比較をすると、掲載可能な求人の情報量が多く、求職者の応募意欲を高める効果が期待できます。 
サイトによっては、文章だけでなく、画像や動画も掲載できる場合があり、会社の雰囲気を視覚的に伝えることが可能です。 

【特性2】他の求人に埋もれてしまう可能性がある

求人サイトは、多くの人に見てもらえる可能性がある反面、利用する企業数も多いため、他の求人に埋もれてしまいやすいというデメリットがあります。 

特に、同業他社の求人が多く掲載されている場合は、いかに求職者の心に響く原稿内容にするか、といった魅せ方を工夫したり、上位プランで掲載をしたりする必要があるでしょう。

紙媒体が持つ特性

【特性1】特定した地域やターゲットへ訴求ができる

紙媒体には、駅やコンビニなどに置かれている求人情報誌(フリーペーパー)や、新聞に折り込まれる求人広告チラシなどがあります。 
いずれも配布エリアが限定されていることから、地域を限定した採用におすすめです。 

Web媒体ではあらかじめ求職者が検索をして求人を探すのに対し、紙媒体では、 求職者がたまたま目にして応募に繋がる可能性があることもメリットとされています。 

また、Web媒体の扱いに慣れていないシニア層などをターゲットにする場合にも、比較的有効な手段といえます。 

【特性2】掲載できる情報が少なく、発行後は修正ができない

Web媒体の求人サイトとは異なり、紙媒体は掲載できる紙面のスペースが限られています。 
そのため、伝えられる情報も限定的になってしまうことがデメリットといえるでしょう。 

また、一度発行されてしまうと求人情報の修正を行なうことが一切できません。 
さらに、採用が充足した場合も、途中で掲載を取りやめることができないため、採用活動を終えても、応募や問い合わせがきてしまう場合があります。 

まとめ

採用を成功させるためには、求人媒体の特性を理解し、募集職種やターゲットに合わせて、母集団形成を行なうことが重要です。 

インターネットの普及により、求人広告はWeb媒体が主流となりつつありますが、ターゲットによっては、紙媒体の持つ影響力もまだまだ侮れません。

「自社がどのような人材を求めているのか」、「どれくらいの期間で確保したいのか」、「予算はどれくらいかけられるのか」といった条件を明確にしたうえで、自社にあった媒体の選定を行いましょう。 

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